最終更新日: 3月 2, 2025 01:28 JST
シカゴ・マーカンタイル取引所（CMEグループ）は28日、規制審査通過を条件に2025年3月にソラナ（SOL）の先物契約を導入する計画を 発表した。
この新商品は標準的なロットサイズ（500 SOL）とマイクロロット（25 SOL）で提供され、米ドル建てでの決済となる。この動きは暗号資産（仮想通貨）市場における機関投資家の関与をさらに促進し、ソラナETFの承認プロセスに間接的に好影響を与える可能性が指摘されている。
規制環境の変化とETF承認への影響
2023年1月の米証券取引委員会（SEC）ゲイリー・ゲンスラー委員長の辞任後、金融監督当局の姿勢には軟化の兆しが見られる。最近では暗号資産関連金融商品（CEF）の申請が急増しており、アルトコイン型ETFの展開が加速している傾向にある。
CMEという規制下の取引所がソラナ先物を扱うことは、ソラナの「投資商品としての合法性」を構築する重要な材料となり、ETF承認を後押しする可能性が高い。仮想通貨市場の専門家からは、規制当局が認める先物市場の存在が、ETF承認の前提条件となるケースが多いとの指摘がある。
機関投資家の参入と市場流動性の向上
近年、機関投資家向けの仮想通貨金融商品（ETF、先物、その他デリバティブ）が次々と展開されている。ソラナ先物の導入は、市場のボラティリティをヘッジする手段として、資産運用会社や金融機関が参入するきっかけになると見られている。
先物市場の整備により、長期的なソラナの流動性と認知度向上が促進され、ETFの基盤となる市場形成を支援することになる。
CMEの発表によれば、同社の仮想通貨先物取引は平均取引高が20万2000契約（前年比73%増）、平均建玉が24万3600契約（前年比55%増）と記録的な需要を示している。
アルトコインETF申請の活発化
ソラナ先物計画の発表と並行して、複数の資産運用会社がソラナ関連ETFの申請を相次いで提出している。ヴァンエック社の「Onchain Economy ETF」やプロシェアーズ社の「ソラナ先物ETF」などが注目を集めている。
ビットコイン（BTC）ETF と比較して、アルトコインETFの申請速度が加速しており、CMEのような権威ある取引所の動向がこの流れを後押ししている。米国ではトランプ政権による仮想通貨戦略備蓄の検討や、SEC投票制度の改革といった動きも、市場の好意的なムードを助長している。
CMEのソラナ先物導入計画は、仮想通貨市場の信頼性向上につながり、SECがソラナETFの承認を検討する上での重要な基盤を確立するものとなりそうだ。
仮想通貨おすすめプロジェクト「Solaxy」がソラナエコシステムの成長を支援
ソラナ の成長に伴い、そのエコシステムを拡張・最適化する革新的なプロジェクトも注目を集めている。その一つが、ソラナ初のレイヤー2ブロックチェーン Solaxy（SOLX） だ。Solaxyは、ソラナネットワークのスケーラビリティ向上、取引失敗率の低減、効率性の最適化を目的に設計されている。
Solaxyの特徴は、オフチェーン処理技術を駆使してソラナメインネットの負荷を軽減する点にある。2024年3月に発生したソラナネットワークの混雑問題などを解決する有力な選択肢として、開発者コミュニティから高い評価を得ている。SOLXトークンはこのエコシステムの中核として、取引手数料、ステーキング報酬、ガバナンスなど多様な用途に活用される。
2024年12月に開始されたプレセールは好調に推移し、2025年初頭までに2300万ドル以上を調達。現在のプレセール価格は0.001644ドルとなっている。さらに、早期参加者には最大176%の年間利回りが見込めるステーキング報酬も提供されている。
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免責事項：暗号資産は高リスクの資産クラスです。本記事は情報提供のみを目的とし、投資アドバイスを構成するものではありません。資金の一部または全額を失うリスクにご注意ください。
