新しい調査によると、若年層の米国人は株より仮想通貨を所有しており、これは金融資産や投資戦略が年配の世代に好まれていたものから変わりつつあることを示唆している。

この調査は10月16日から19日に実施され、4月9日にポリシージーニアス・ファイナンシャル・プランニング・サーベイによって 公表された 。アメリカ合衆国の成人4031人が回答者として参加した。

調査によると、18歳から26歳のZ世代は20％、27歳から42歳のミレニアル世代は22％が、年配の世代と比べて仮想通貨や非代替性トークン（NFT）のようなオルタナティブ資産に投資していることが明らかになった。

米国のZ世代とミレニアル世代 株式よりも仮想通貨を選ぶ＝レポート image 0 Cryptocurrency ownership by age group in adult Americans. Source: Policygenius

また、Z世代の回答者の18％が株を所有していると答えたのに対し、ジェネレーションXは28％、ベビーブーマーは45％だった。

ポリシージーニアスのアナリストであるマイルズ・マ氏は「若い世代はジェネレーションXやベビーブーマーとは異なる方法で財産を蓄えており、仮想通貨のような新しい投資も含まれている。これは彼らがお金でリスクを取る意欲が大きいことを示しているかもしれないが、住宅不足の増大のように彼らがコントロールできない障害を反映している可能性もある」とのべた。

さらに、Z世代の9％とミレニアル世代の8％が金融に関する質問をする際に最初にソーシャルメディアに頼ると答えた。これはジェネレーションX（3％）やベビーブーマー（1％）と比較して高い。

仮想通貨の詳細を超えて、この調査は若い投資家の金融に対する態度を浮き彫りにしている。現代の金融環境を航行する複雑さにもかかわらず、これらのZ世代とミレニアル世代は自らの財務管理スキルに「多少の誇り」を感じているという。この感情は、若いアメリカ人が金融リテラシーや独立に向けて積極的な姿勢をとっていることを示している。

以前の研究でも、Z世代とミレニアル世代が全人口グループ中で最も高い仮想通貨採用率を示していることが示されていた。2023年4月に ビットゲットの研究 により、米国、中国、ドイツ、日本、インドネシア、ナイジェリアなどの主要経済圏において、ミレニアル世代の46％が仮想通貨を所有していることが明らかになった。

前年の2022年10月には、 チャールズ・シュワブの調査で 、Z世代とミレニアル世代の約50％が退職資金をデジタル資産にしたいと考えていることが示された。また、Z世代の43％とミレニアル世代の47％が401(k)退職プランの外で仮想通貨に投資していることも分かった。

これらの調査は、若い世代が不動産や伝統的な株式を超えて、投資ポートフォリオを多様化しており、仮想通貨の領域に大きく傾いている様子を描き出している。